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会社に一時棚上げしつつ、T不動産本体の負担を軽くして快復をはかったわけだが、バンクサイドは事業を縮小均衡させることで資金を回収し、とりあえずは本体への融資金額を減らしたいとする思惑があった。しかし、急ピッチなストック処分と並行して採算のとれる新規物件も立ち上げて利益を保有する必需があり、融資残高の維持なくして事業続行はできない。このため、東海をはじめとするは貸し付け金残り高保持をおおむね受け入れる。貸金利率のマーケット連動型（低利のスプレッド貸し）への移行を同年４月にさかのぼって実施、同時にフジタは貸付金（３７０億円）の利率減免を受け入れている。一方、銀行団の金利減免策の対応としてマンション敷地獲得資金は、フジタの関連会社エフ・ティー都市開発を経由して調達することとした。新規貸出しについてはフジタの責任を明確にする措置だが、フジタ自体が沢山の有利子借り入れを抱え込んで再建途上にある。取引き行は藤和とフジタをセットで支援せざるをえない情態を強いられている。しかし、藤和とフジタの取引行が回り合わせしているわけではなくフジタがメーンのさくら銀行ほかの合意を得て策定した「３か年経営改善計画」でも、支援までは踏み込んでいない。両社に融資中の銀行担当者は、「各行とも表向きは双方への援助を惜しまないといわざるえないが、本音のプレイスはまったく別のスタンスだ。